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FX・株式取引との違い

代表的な投資手段である株式やFXですが、それぞれを先物取引と比較して一覧表にまとめました。注目すべきポイントをわかりやすく解説しています。

先物取引と株式・FXの違いをチェック

投資・投機で資金を増やす手段として、代表的なのが株式・FX・そして先物取引。初心者から本格的な投資家まで、幅広い層が取り組んでいます。

では、それぞれにどんな違いがあるのでしょうか。違いがわかれば、あなたにぴったりの投資先も見えてくるはずです。

株式と商品先物取引の違い

  株式 商品先物取引
取引対象 株券 商品
取引所 証券取引所 商品取引所
必要金額 株の代金+売買手数料 証拠金のみ
取引方向 買いのみ 売り買い双方
利息 配当金、株主優待 隔月間スプレッド
ファンダメンタルズ 決算短信など 在庫統計や農務省発表
インサイダー取引 あり なし

着目すべきは必要金額と取引方向

株式は株の代金と手数料が必要な一方、商品先物取引は取引金額の一部となる証拠金のみ。数万円の証拠金で数十万~百万円ほどの取引が可能です。

また、先物取引の場合は売り先行の取引が可能です。将来価格が下がる銘柄を売り、あとから買い決済することで差益を出すことができます。株式の場合は買い先行の取引のみとなります。

FXと先物取引との違い

  FX 商品先物取引
取引対象 外貨の為替通貨 貴金属、石油、穀物など
対象の時期 現在価格 将来の価格
取引形態 相対取引 取引所取引
利息等 スワップポイント 隔月間スプレッド
手数料等 なし あり
スプレッド あり なし
有効期限 なし あり

FXも先物取引も現物の価格ではなく証拠金で取引する点は共通しています。FXは現在の価格で取引するのに対し、先物取引は将来の価格を取引します。そして、FXはほとんどが取引所を通しませんが先物取引は取引所を利用します。

手数料などについては、FXは手数料がなく商品先物取引には手数料がかかります。ただし、FXは電信買相場と電信売相場に価格差があります。

商品先物取引は最長で1年という取引期限がありますが、FXは無限です。FXは買ったものは基本的にいつまでも持ち続けることができます。

先物取引で失敗しないために初心者が必ずチェックすべきポイント

緊急取引証拠金とは

緊急取引証拠金とは、緊急時に、取引参加者(金融商品取引業者など)に追加で預託を求める取引証拠金です。緊急取引証拠金が発動するケースとして、先物取引の相場があらかじめ決められた範囲を超えて変動した時や日本クリアリング機構が必要と認めた時が挙げられます。日本クリアリング機構は、日本証券業協会・東京証券取引所・名古屋証券取引所・大阪取引所(現名称)・福岡証券取引所・札幌証券取引所が共同で設立した金融商品取引清算機関(清算機関)です。

参考として、2018年に緊急取引証拠金が発動したいくつかのケースを紹介します。2月7日にTOPIX先物取引及び日経225先物取引、3月23日にTOPIX先物取引及び日経225先物取引、8月1日に債券先物取引、10月11日に指数先物取引、12月25日に指数先物取引において、発動基準に該当したため緊急取引証拠金が発動しています。12月25日に発動した緊急取引証拠金は株価の急落を受けたものです。一般的に用いられている言葉ではありませんが、ある程度の間隔で発動していることがわかります。

緊急取引証拠金の発動条件

午後1時の時点で、相場の変動が定められた範囲を超えている場合や日本クリアリング機構が必要と認めた場合に発動します。具体的には、取引証拠金所要額を計算し、預託額が計算した所要額に満たない場合に、当日の午後4時までに、取引参加者に追加で取引証拠金の預託を求めます。

あらかじめ定められた範囲とは、各先物取引で最も出来高が多い限月(中心限月)のプライス・スキャンレンジ基準値(原資産の変動状況に基づき算出するSPANパラメーター。日本クリアリング機構が算出・公表。)のことです。この値を超えた場合や日本クリアリング機構が必要と認めた場合に取引証拠金所要金額を計算し、必要に応じて緊急取引証拠金を発動します。

緊急取引証拠金の発動の通知

緊急取引証拠金が発動されると、所定の方法で通知が行なわれます。具体的には、日本クリアリング機構の公式サイトと清算参加者専用サイトのTarget-JSCCサイトで通知が行なわれます(清算参加者とは、金融商品債務引受業の相手方になるもの)。緊急取引証拠金の発動を知りたい一般の投資家は、日本クリアリング機構の公式サイトにアクセスするとよいでしょう。投資関連のメディアなどでも緊急取引証拠金が発動されたことは報じられますが、通知を受けての報道となるので日本クリアリング機構の公式サイトにアクセスする方が素早く情報を入手できると考えられます。

緊急取引証拠金の所要額

緊急取引証拠金の所要額は、以下の方法で求めます。

  1. 「午前1時時点の先物・オプション取引の自己勘定による建玉をSPANで計算した額」から「オプション取引の自己勘定による建玉を計算したネットオプション価値の総額」を引く。
  2. ①で求めた額に「自己取引にかかる先物取引差金相当額とオプション取引代金相当額」を加減する。
  3. ②で求めた額に「清算参加者自己分の区分口座を除く区分口座ごとの担保超過リスク額」を加える。

以上で求めた金額が、緊急取引証拠金の所要額となります。日本クリアリング機構に預託する緊急取引証拠金は清算参加者だけを対象にしているので、顧客が緊急取引証拠金を預託する必要はありません。

代用有価証券による預託

緊急取引証拠金として、有価証券を代用預託することができます。有価証券とは、株式や債券、手形、小切手などのことです。財産としての価値を有するので代用預託することができます。ただし、有価証券であればどれでも緊急取引証拠金として代用預託できるわけではありません。通常の取引証拠金として代用預託できる有価証券のみ緊急取引証拠金として代用預託できます。

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