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取引時間

ここでは、日経225先物と東京商品取引所の取引時間や、夜間取引であるナイトセッションの活用法について解説しています。

日経225先物の取引時間

取引時間は次のとおり。

  • 【日中】9:00~15:15
  • 【夜間】16:30~翌3:00

日経225先物では、日中の取引のことを「日中立会」と言い、夜間の取引のことを「夜間立会(ナイト・セッション)」と言います。

かつて日経225先物には日中立会だけしかありませんでした。ところが、市場を取り巻く環境の変化や投資家の要望もあり、2007年にイブニングセッション(夕場立会)が開始され、さらに2011年にナイトセッションが始まりました。

なお、ナイトセッションでの取引は、翌営業日に行った取引として扱われるので、受渡日には注意が必要です。

個人投資家がナイトセッションを活用する方法

ナイトセッションは、個人投資家でも十分に有効活用することができます。

昼間は仕事で投資活動ができない方

かつて日中立会しかなかった時代は、昼間に仕事をしている人たちはほとんど取引ができませんでした。

しかしナイトセッションが開始されてからは、仕事が終わってからでも取引に臨めるようになったので、多くの人が利用できるようになりました。

リスクヘッジ(損失回避)で活用する

日中の取引で日経225の「買い建て」を入れたとします。しかし、夜間になってから海外で何らかの経済イベントがあり、相場の大暴落が始まったとしましょう。

このようなときには、すぐに「両建て」(同じ日経225の売り建てを入れる)をしたいところ。「買い建て」は暴落すると損失を生みますが、「売り建て」は暴落すると利益を生みます。両建てをしていれば、損失と利益が常に同じ幅で動くことになるので、相場がどちらに動いても損失は変わらず一定にできます。

この両建てをナイトセッションで行うことが可能なので、リスクベッジの回避に利用できるというわけです。

商品先物取引の立会時間

東京商品取引所の取引時間は次のとおり。

  • 【日中】9:00~15:30
  • 【夜間】17:00~翌4:00

商品先物取引も、もともとは日中立会しかありませんでした。

しかし、商品市況をめぐる環境の変化や投資家ニーズに応える形で、2008年の立会時間変更を皮切りに、何度かの変更を経て2014年から現在の立会時間となりました。

商品先物取引の夜間取引も、日経225先物と同じように利用できます。昼間に取引のできない人たちや、昼間の取引のリスクヘッジをする人たちにとって、夜間取引は必要不可欠なものでしょう。

先物取引で失敗しないために初心者が必ずチェックすべきポイント

夜間取引のメリット・デメリット

夜間取引のメリット・デメリットをみていきましょう。

メリット

  • 日中仕事をしている人でも取引ができる
  • 両建てで大きなリスクを避けられる
  • 国外の経済状況を見ながら取引ができる

夜間取引には3つのメリットがありますが、夜間でも取引ができるということは、日中働いている方にとっては大変嬉しいポイントです。しかも、夜間取引では両建てができるため、相場の暴落によって発生する損失を最小限に抑えられます。

そして、夜間取引の最後のメリットとして、国外の経済状況をリアルタイムで見ながら、取引ができるようになるという点が挙げられます。

日本時間の日中しか取引ができないとすると、時差の関係で国外の経済状況は見られません。ですが、夜間取引ではそれが可能となるので、経済状況の変化を見ながらの取引が実現します。

デメリット

  • ノンキャンセル・ピリオドが2回ある
  • 受渡日が翌々営業日となる

夜間取引は非常にメリットの大きい取引法ですが、日中の取引とは異なり、ノンキャンセル・ピリオドが2回あります。

ノンキャンセル・ピリオドとは、注文の訂正や取り消しができない時間帯のことで、日中では寄付き前1分間の1回だけですが、夜間取引の場合は寄付き前1分間と引け前1分間の2回あります。

また、受渡日が翌々営業日となる点も日中取引とは異なり、受入証拠金額の管理には注意が必要でしょう。

どちらも慣れてしまえば問題はありませんが、日中の取引と同じ感覚でいると、これらの変化に戸惑ってしまうことがあるかもしれません。

夜間取引のマーケット動向事例

アメリカ雇用統計発表で170円上昇したケース

夜間取引でマーケット動向が大きかった日として挙げられるのが、まずは2011年8月5日です。この日の日本時間21時半には、7月のアメリカ雇用統計が発表されました。そして、この雇用統計は経済学者が事前に予想していた平均値よりも上回っていたのです。

そのため、アメリカ雇用統計が発表されるやいなや、日本人投資家による先物取引の売買注文が殺到。発表された直後と比較して、相場は170円アップしたと記録されています。

先物取引に限らず、投資の相場はアメリカの経済状況の影響を大きく受けます。こちらの事例もそのような中のひとつです。もし、夜間取引が存在していなければ、日本でこのタイミングを掴むことはできなかったでしょう。

アメリカ雇用統計発表で日経平均株価が上昇したケース

こちらも、先にご紹介した事例と同じく、アメリカ雇用統計の発表により相場が動いた、2014年12月5日のケースです。このときのアメリカ雇用統計も、予想以上の好調であるとの発表でした。その発表を受けて、日経平均株価は18,000円台まで上昇したのです。

11月分のアメリカ雇用統計発表があったのは、やはり同じく21時半頃のことです。発表前には17,950円だったのが、発表があったのちには18,050円超まで上昇。その後、午前1時頃には18,100円まで跳ね上がりました。

2011年8月の事例と併せて、いかに海外の経済状況が相場に影響を与えているかということがわかります。夜間取引の魅力は、このような大きな影響力のあるニュースを見ながら、リアルタイムで取引できるということです。

アメリカ連邦公開市場委員会の影響で190円下落のケース

こちらの事例は、上の2つとは異なり、アメリカの経済状況の影響を受けて相場が下落したケースです。このときは、2018年3月21日に行われたアメリカ連邦公開市場委員会で、フェデラルファンド金利の引き上げが発表されました。それを受けて、3月22日の大阪取引所夜間取引市場では、同じ日の清算値から190円も下回る結果となったのです。

この発表によって、アメリカの景気減速に対する危機感が強まったことで、日本の相場も同時に下落してしまいました。夜間取引ができるからこそ、このリスクも回避できるということです。

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